医療メディア運営のQLifeでは、世帯所得別に、インフルエンザの予防接種や治療法について、意識や知識の違いについての調査を実施し、その結果を発表した。


まず、今シーズンのインフルエンザ予防接種の意向・実施については、「既にした」と「するつもり」を加えても全体で46.2%と、過半数に達していないことがわかった。ちなみに、世帯所得別で接種意欲に差があることがわかり、「既にした」「するつもり」と回答した世帯所得401~600万円世帯が41.6%であるのに対し、同1千1万円以上世帯では51.4%と、10ポイント近い差がついた。

また、インフルエンザ予防接種の費用は、公的助成がない場合、大人一回でおおむね3,000~3,500円の価格帯であるが、この値段については全体で60.2%が「高い」と回答した。1千1万円以上世帯においても51.2%が「高い」と答えており、予防接種の費用対効果についても疑問を抱いていることが明らかになった。

なお、「高い」と回答した理由については、「受験などの特段の理由がなければ受けるのをためらう。」「社会に多大な影響を与える流行性疾患なのでもっと安価にすべき。」という声があがった一方、費用が「適正」であると回答した層からは、「薬剤料と手数料を考えるとこれくらいだと仕方ないかと思う。」「安過ぎても、人が沢山殺到しそうなのでこれくらいが妥当だと思う。」という理由が、さらに「安い」と回答した層からは「1週間仕事を休むより安い。」という理由があげられた。

この結果について同社では、「経済格差が広がっている現実をふまえると、病気の“予防格差”が生まれ始めていると考えられ、特にインフルエンザのような感染症においては個人レベルだけでなく、集団レベルでの格差が始まっている可能性がある。予防接種を受ける割合が減ると、集団感染リスクが高まり、接種メリットが減ることが危惧される。」とコメントしている。

世帯所得別のインフルエンザの予防ならびに治療行動に関する一般生活者 緊急1000人アンケート
http://www.qlife.jp/square/feature/influenza/story30558.html