トレンド総研では、「未就学児の英語教育」をテーマに、意識・実態調査を行った。調査対象は未就学児の長子がいる20-40代の女性500名。

まず、「小学校の英語必修化」(※)に対する賛否をきいたところ、「賛成派」は87%で、「反対派」の13%を大きく上回った。(※編集部注:平成23年度から小学5・6年で必修化されており、正式には「外国語活動」となっている。今後は小学3年からの開始に前倒しする方針)

賛成の理由として、「これから英語はもっと重要になってくるし、子供の世界も広がると」「何より英語の耳を作るには、早い方が良いと思う」という声があげられた一方、反対の理由には「学習方法が問題。時間をかければ良いというものではない」「早くからやった方が良いとは思うが、子供たちの負担が心配」といった声があげられた。

さらに、「次代を生きる子供にとって、英語は今まで以上に重要だと思う」と回答したのは90%に至る一方で、自分自身について「英語に苦手意識がある」という人は76%と、8割弱を占めることが明らかになった。

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