今年の4月中旬に第二子である男の子を出産した。妊娠中・出産時には特に大きなトラブルはなく、母子ともに健康。ありがたい限りである。

この妊娠については、以前、「39歳での二人目妊娠レポート【前編】」という形でレポートを書いた。無事出産が終わったこともあり、妊婦後半についても思ったことや感じたことなどをレポートしていこうと思う。

■2人目妊娠はあっという間

1人目妊娠時と2人目妊娠時の大きな違いというのは、2人目妊娠のときには上の子の世話をしなければいけないということである。

1人目妊娠時の妊娠後期はとにかく暇だった。どんどん行動範囲が狭くなるので、できることも限られる。結局、読書したり子どもの服を縫ったりしたけれど、それでも暇だったので、「これじゃ禁固刑だよ！」と頭がおかしくなりそうだったのを覚えている。

ところが、2人目の妊娠時はさほど暇ではないのだ。上の子が自宅にいる時間は育児をしなければいけないし、上の子が保育園に通っている時間は、保活やお古の整理など、やるべきことがわりと多い。だから、あまり退屈せずに過ごせるのである。

というわけで、2人目妊娠はあっという間。つわりはあんなに長く感じたのに、安定期に入ったあとの速さと言ったらもう、走馬灯のようである。気が付いたら臨月に突入なのであった。

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私事だが、二人目を妊娠した。出産は2018年のゴールデンウィーク頃の予定である。
一人目の出産は35歳。二人目は39歳での出産予定だ。二人目の妊活は、「だめでもともと。授からなかったらあきらめよう」という肩の力を抜いたスタンスで行なっていたが、ぎりぎりのタイミングで滑り込みでやってきてくれた。年齢的に流産も覚悟していたが、今のところ胎児はしっかり母体にしがみついてくれている。ありがたいことである。

せっかくなので、二人目妊娠について率直に感じたことをつづっていこうと思う。


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先日、《日本のPR会社が女性社員の将来の妊娠に備えて卵子凍結保存の費用を補助する》というニュースが流れた。この事例は日本国内の民間企業ではおそらく初めてとのこと。

【参照記事】
・卵子凍結保存を希望の女性社員に費用補助へ｜産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/150707/lif1507070006-n1.html

昨年は米国のアップル社やフェイスブック社が、女性社員の卵子凍結保存費用を最大2万ドル負担する、という制度の導入を発表し、米国内の主要メディアでは賛否両論になったことから、「卵子凍結保存」が、私の日常でもにわかにホットな話題になった。

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厚生労働省は4日、平成25年の人口動態統計を発表した。合計特殊出生率は対前年比0.02ポイント上昇して1.43と、2年連続で上昇となったものの、出生数は102万9800人と、前年比で7431人の減少であった。

また、第1子出生時の母の平均年齢は、平成23年に初めて30歳を超えて（30.1歳）以降、平成24年は30.3歳、平成25年は30.4歳と、引き続き上昇傾向にある。ちなみに約30年前にあたる昭和60年（1985年）当時は26.7歳であった。

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「えっ？心配じゃなかったですか？」
次女を出産後、とある産後の母子が集う場で、初対面の、同じく最近次女を出産したという女性に不思議がられた。

彼女が疑問視したのは、私が羊水検査をしていなかったことである。私は39歳で長女を、44歳で次女を産んでいた。


偶然にも、その場に居合わせた母の多くが、35歳以上の高齢出産。40歳前後の人も複数いた。デリケートな話題ではあったが、お産そのものはすでに終えていたためか、「私は受けた」「受けなかった」と告白タイムに。羊水検査まではしていなくても、血清マーカーテストという血液検査を受けていた人も複数いた。

あれから約2年が過ぎ、この4月1日から新型の出生前診断がスタートしている。そのニュースを見聞きするたびに、冒頭の女性の言葉を思い出す。診断希望者にとっては、安全性が高いこの診断の開始は朗報であろう。

ともあれ、高齢での妊娠・出産には、それなりの覚悟というか、悩ましいことが伴う。

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妊婦の血液から、胎児のダウン症などの染色体異常を調べる新型出生前診断が、いよいよ今月、全国15ヵ所の認定医療機関で始まった。


精度は高いが、腹部に針をさして羊水を採取するため、流産のリスクがある羊水検査と異なり、低リスクで高精度の結果が得られる新型診断には、高齢妊婦を中心に期待の声が高い。新聞やテレビは、制度実施初日となった4月1日、一斉に、昭和大学病院（東京都品川区）など、全国の認定医療機関で早速妊婦が続々と新型検査を受けたことを報道。全国的な関心の高さをうかがわせた。

一方で、安易な中絶や命の選択につながりかねないと、生命倫理上の問題を指摘する声も多く、慎重な運用はもちろん、国を挙げての議論が、引き続き必要となる。

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アメリカの疾病対策予防センター（CDC）が先月発表した最新の統計から、アメリカ人女性の出産年齢がますます高くなっていることが判明した。今回の調査期間である1990年から2008年にかけて、20代前半での妊娠件数が約18%減少したのに対して、30代後半の妊娠件数は38％、40代前半では約65%も上昇している。

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